戻る 都立動物園・水族園における両生類保全活動児玉雅章１）、中沢純一１）、齋藤祐輔２）、高濱由美子２）、大渕希郷３）、川崎 繭３）、
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都立動物園・水族園での両生類保全の背景と目的
近年、カエルなどの両生類が世界的に減少しているという報告が相次ぎ、国内でも各地のレッドリストに掲載されるようになり、東京ではほかの地域では心配ないような種でさえ絶滅の恐れが指摘されている（環境省,
2006; 東京都,
1998など）。その原因には、生息地の消失と生息環境の悪化、オゾン層の破壊による紫外線の影響、乱獲、感染症の蔓延など様々なことが考えられている。そうしたなか、2006年12月に中米やオーストラリアで地域の両生類に壊滅的な影響を及ぼしたカエルツボカビ症が国内で確認された。都立動物園・水族園では、この事態を深刻に受けとめ、2007年2月よりカエルツボカビ症対策の検討を始め、防疫および飼育下での域外保全の体制を整えはじめた。2009年頃にはカエルツボカビ症は大きな脅威ではないとわかってきたものの、依然として都内産両生類の生息状況が危機的な状況であること、多くの種において飼育下繁殖技術が確立されていないことから、継続して域外保全体制の確立を目指している。
保全対象
生息域外保全個体群（創始個体群）の確保に向けて、4園による日本産在来種（都内個体群）の分担飼育計画を立て、各園で同じ産地を特定した個体群を飼育し、繁殖を試みている7種（アカハライモリ、トウキョウサンショウウオ、トウキョウダルマガエル、ニホンアカガエル、ヤマアカガエル、ツチガエル、ニホンアマガエル）を保全対象種に指定し、アズマヒキガエル、シュレーゲルアオガエル、モリアオガエル、カジカガエルを追加検討中である。また、イボイモリも保全対象種として追加した。
検疫体制
ツボカビ対策として、2007年４〜10月に4園全てにおいて、検疫体制を整えた。当初は、検疫時にイトリコナゾールを用いた薬浴を実施した。その後、在来種はツボカビ菌に対して抵抗力があることがわかり、在来種だけを扱う限り薬浴は行わず、海外産両生類を扱う場合には、スワブ検査を実施し、必要に応じて薬浴処置を施すこととした。
2008年にはウシガエルの大量斃死でラナウイルスの日本侵入が確認された。その後も局所的であるものの、野外での発生が続いて確認されており、今後の状況変化に注意する必要があるとともに、新たな個体の導入などの場合には、検疫施設で一定の観察期間（少なくとも2カ月）を設けている。
飼育・繁殖状況
保全対象種は、4園で分担して飼育技術確立に向けた取り組みを進めている。
種別に繁殖達成度を見ると、ツチガエル、ニホンアカガエルの2種は比較的安定した繁殖が見られ、再生産にまで至っている。アカハライモリ、アズマヒキガエルの２種は2009年以降毎年繁殖し、幼体の上陸から成体サイズまで成長している。トウキョウサンショウウオは2007年から、ヤマアカガエルは2008年から産卵が見られ、幼体の上陸までいっているが、繁殖しなかった年もあり、安定した繁殖とまではいえない。シュレーゲルアオガエルは2011年から繁殖が見られようになり、上陸した幼体を育成している。カジカガエルは2010年および2012年に産卵、孵化が見られたが、いずれも変態期に前肢の発達異常が見られ、正常に変態できたものはいなかった。トウキョウダルマガエル、ニホンアマガエル、モリアオガエルの3種は、これまで産卵しても孵化することはなく、今のところ飼育下繁殖の目途が立っていない。イボイモリは2011年に3卵確認されたが、いずれも孵化には至らなかった。
今後の課題と目標
保全対象としている12種（指定検討中を含む）のうち、飼育下繁殖が安定しているか、ある程度期待できるものは6種にとどまっている。繁殖条件が不明で、繁殖の目途が立っていない種については、各園で優先的に繁殖に取組み、野生個体に依存せず展示を維持できる体制を整えて行きたい。
動物園水族館は、生きた生物を展示して生物がもつ様々な魅力を引き出し伝えるとともに、野生生物がおかれている厳しい状況を訴えることができる。さらに、飼育下繁殖技術を活用し、生息域外での保全にも貢献できる。生息域外保全は種の絶滅を回避し、種内の遺伝的多様性を維持することが最終的な目標である。
生息域内において、種の存続が近い将来困難となる危険性のある種を生息域外で保存し、遺伝的多様性の維持を図ることを目的に実施する場合には、野生復帰させ得る資質を保つことが原則となる。現在、都立動物園で保全対象としている種の地域個体群については、現時点で再導入等は考えていない。しかし、実施する場合には、IUCNの「再導入ガイドライン」に準拠して進めたい。
アカハライモリについては、2002年より先行して域内保全を実施してきた。生息域外保全は、生息域内保全の補完として実施するものであり、引続き生息域内、生息域外の連携を図り進めて行きたい。
以上