自然に関心を持つ層の増加と、ボランティア意識の高まりによって、自然環境のために何か役に立ちたいと考える市民の数は増加しつつある。たとえば各地の里山で雑木林の手入れや炭焼き等を行っているグループもふえてきているのも、こうした傾向の現れだろう。

　これらの活動の多くは、人手が必要なものが多いため、参加者が多いほど成果が上がりやすい。同じように市民参加による生物調査も、調査員の数が多ければより効率良く行う事ができ、保全のためのデータを蓄積できると考えられる。生物相調査のように、調査員の能力差によって結果に大きな誤差が出る事もあるので、すべての生物にたいして有効とは言えないが、目標を絞り込めば、初心者の集団でも成果をあげる事が可能になる。

　トウキョウサンショウウオ研究会が1998年から続けている、東京都多摩地区におけるトウキョウサンショウウオの生息状況調査は、卵のう数のカウントという比較的容易に行える内容のためか、毎年多くの市民が参加してデータの蓄積が行われ、これに基づいて報告書も発表される等の多くの成果をあげている。

　この調査は、西多摩自然フォーラム・川口の自然を守る会・丘陵のトウキョウサンショウウオを守る会・トウキョウサンショウウオを守る柚木の会などの環境保護団体と、各地でトウキョウサンショウウオを調査・研究してきた多くの個人のネットワークによって実施され、一般の市民も現在までにのべ数百名が参加している。

　とくに９８年に行われた環境庁(当時)の「種の多様性調査」では、こうした体制により、のべ７２回の調査が行われ、都内の生息域のほぼすべてを網羅する事ができた。さらに専門の研究者の参加によって、知識や調査方法についての助言を受け、調査データの解析をする事も可能になった。

　こうした調査を行うにあたっての難問は、ネットワークの形成にあるだろう。また、一般市民にたいしての広報活動も欠かせない。さらに調査能力が一定ではない参加者に、いかに精度の高いデータを集めてもらうかといった点も問題になる。調査地点が広範囲にわたっている場合は、調査員の配置についても考慮しなければならない。市民参加型の生物調査を実施するにあたっては、さまざまなハードルがある。

　今回の講演では、98年の調査に際して、これらの問題をどのように解決し、成果に結びつけることができたかについて、具体的に紹介したい。
　

以上

戻る